日本人・日本企業のためのアメリカ税金ハンドブック〈2009年改訂版〉
2008年は特別税法がてんこ盛り！アメリカの大統領も変わりましたからね。ここらで、誰かいい本を書いてくれないかなぁ・・・。と、思っていたところ、見つけました。これは、↓に紹介しているアメリカの税法―連邦税・州税のすべて（絶版）以外には、個人所得税の「非居住者」「居住者」の説明が比較的詳しく書かれている内容の本です。取り扱い自体はあまり変わらないですが、アメリカの個人所得税の説明を日本語で書いてある本は非常に少ないですのでそういう意味では貴重な本かも。
また、日本の法人がアメリカに出資する形態として、支店、現地法人とした場合のそれぞれの課税方式も説明されています。
最近はアップデートされた本が出なかったので、うれしい一冊です。
これを期に、色々と本がでてくれたらな・・・・。と、思います。
合本・英語は書けなければならない―感動の英作文
この本は非常に思い出深い本でした。高校生では常に英語が5段階評価で２か3であった僕。その僕が以前の仕事エンジニアで英語が必要になり焦りました。中学生3年分、高校生3年分の合計6年分を一気に洗いなおす必要があり、途方にくれながら本屋さんで一番分厚い本を購入。「覚える英語」を「理解する英語」に変えてくれました。すんなりと説明が頭に入ってきました。毎朝、朝マックをしながら出勤前の1時間をこの本の読書に充てて3ヶ月位で終了しました。読後感は「もっと読みたい」でした。語学がこんなに楽しいとは思いませんでした。今でも永久保存本として持っています。
この本を読む前に、すでにUSCPAのBISK（英語の問題集）に取り掛かっていたのですが、まずは問題文の意味が全くわからないのが半分以上だったのを今でも思い出す。（汗）この本を朝読み、夜はUSCPAの問題集BISKをして行く内に、だんだん問題の意味もわかり始め、「あっ、この表現はこの前読んだから知ってる！！」と発見もあり2倍楽しめました。
既に英語が得意な人は必要のない本です。ただ、今でも読むと初心に戻れます。（僕の場合は思い出があるから。）ある意味、USCPA合格に貢献した一冊です。英語が苦手でUSCPAの試験を最初からあきらめている人は本屋さんで立ち読みでもいいから見てみてはどうでしょう？
もしかしたら、今は中古しか出回っていないのかも知れません・・・・。悲しい・・・。
続編の実用英語が徹底的にわかるやりなおしの英作文―かんでふくめる英語
この本を買った方からお礼のメールがありました。僕が個人的に良いと思った本が、皆さんにも良いと評価されてうれしいです。これを機に「英語の勉強のついで」に米国公認会計士の勉強を始めてみてもいいかも！？（言いすぎ？？）
良い本はやっぱり良いです。古くてもこの本に価値があるは読まない限りはわからないと思います。今時の「本を開いたら絵が一杯でやる気が出る」という類の本ではありません。どちらかといえば、「文字だらけ」の本です。その文字だらけな本なのに、読み始めると結構夢中になってしまいますよ～～。時代を超えていい本とはこの事ですね。アマゾンの評価欄には、（古い本なので、2004年の評価でしたが）留学経験ゼロなのに、この本のおかげで国連英検A級をパスされていらっしゃる人も・・・・！？ やっぱりすべては「基本」が大切ですね！
この本は僕がUSCPAに興味を持ち始めてから一番最初に買った本でした。簿記というものが基本からわかるので初心者の僕でも安心して読めました。勘定科目が英語、日本語双方でサンプルで書かれているのも非常に便利で、「あれ？どうだったっけ？」と思った時にCPA勉強中や電車の中で何回も広げて読んでいました。本自体も小さいので、会計事務所で働き始めてからも、お客様のところに持ち歩いて、会計サービスをする際の仕訳の参考にしていました。（はずかしい）
本が小さいという理由で、同じ著者の英文会計（上・下）を買いましたが、この英文会計に関してはかなりアドバンスな感じがしました。どちらかといえば、帳簿をつけるために必要な知識が書いてあるのではなく、すでに帳簿が出来上がった後での、帳簿の見方や分析の仕方が英文会計（上・下）に書かれているため、会計事務所で働き始めてからは一切読むことが無かったかも・・・・。だって、お客さんからの質問は、日々の仕訳で迷った時にどうしたらいいか？で、出来上がった帳簿を分析するのは別の人の作業だったから・・・・。しかも、最近会計士の規制が厳しくなったので、お客さんのマネージメントの決定等は一切代行で行うことが出来なくなったからなぁ・・・。
この英文簿記の手ほどきも、ある意味、僕にUSCPAの近道にしてくれた本でした。
既に簿記の知識のある人は読む必要ないと思います。
（本を読んだ方よりわかりやすいと御礼のメールがありました。）この本は僕が会計事務所の税務部門で働き始めて2年目くらいに本屋さんで見つけた本。基本的に僕は分厚～～い本が好き。1冊に一杯詰まっていてお得感がいいね。（←貧乏性な僕）さて、話は本題に戻ります。2年間仕事してきてふと思った事。それは、「そもそも何でアメリカの税法ってこういう法律になったんだろう？」という素朴な疑問。大学では機械工学を専攻していたので会計の基本知識はほとんどゼロな僕。ただ分厚かったというだけで買ってしまったこの本。いやぁ～～～。良かったです。
税務の実務にはもちろん、USCPAで習った内容を覚えていればそれなりに実践でその知識は使えます。ただ、税法は「用語の意味」が非常に重要になってしまいます。だから、一言で、資本費用の対象になるので固定資産にあげる。という場合。一体具体的にどの費用が固定資産に税法上計上されるか？という疑問にも見事答えてくれた一冊でした。
さらに、「何で」こんな法律があるんだろう？？という疑問にも大まかに、「以前こういうことがあったから、現在こういう税法になっている。」という説明や脚注があります。例えば、減価償却が対象の固定資産を売却した場合、これはキャピタルゲイン・ロスなのか？オーディナリーゲイン・ロスなのか？？CPA試験では、1つのセクションになるくらい勉強しますよね。そして、迷ってきて混乱しちゃいますよね？？でも、「なんで？」を理解すれば非常に簡単に答えは導き出されます。色々例外はありますが、ロスの場合はオーディナリーロスになります。オーディナリーロスって事は、今期の法人税（や、個人税）で税法上損金計上可能です。なぜでしょう？？？？
それは、減価償却対象の固定資産を売らずに、そのまま保有していたら、毎年「減価償却費用」が税法上損金計上が出来るのに、売却してしまったら、キャピタルロス扱いになってしまったら、誰も売却したくないですよね？キャピタルロスは基本的にキャピタルゲインとしか相殺できませんから、キャピタルゲインが無ければそれは永久に使えないロスになってしまいます。
そんなことをしたら、ビジネスを行っている人全員が「固定資産の買い替えを節税効果のため見送る」という現象になり、結果消費がすくなるなる可能性があるから、オーディナリー・ロスになるんです。っていうような説明がもう少し詳しく、かしこまって書かれています。
理解が深くなった本で、僕のように初心者から実務経験のある人までお勧めです。
アメリカで働いているとわかる事ですが、日本のようにこのように色々な説明があって、それぞれ決まったテーマ毎にまとめてアメリカの税法を説明している本はアメリカではほとんど見かけません。だから、アメリカ人に「そういう本で英語で書いてあるのが欲しいわぁ～～」と良くいわれます。実務が税務の人は1冊くらいこういう本を持っていても良いかもしれません。
この本を読んだ方より、「わかりやすい」と報告がありました。誰にでもわかるような説明の仕方でありながら、かなり実務にも応用が利く基本をわかりやすく説明してあります。仕事に役立てよう！！
この本は主に日本の投資家がアメリカに投資する場合、どういう税法に注意をすべきか？というのがハイライトされて書いてあります。上で紹介した「アメリカ連邦税法」はアメリカ人がアメリカでビジネスをした場合という想定で書かれている一般的な内容なので、日本人が日本人を相手にアメリカの税法を話す場合に、気をつけなければならない点がわかりにくいです。
それに比べ、この本では過小資本、アーニング・ストリッピング、支店利益税、支店利子税、FIRPTAと本当に実務で即効必要になって知っていなければならない知識が満載です。さらに、新日米租税条約後に出版されているので源泉税の情報も新しく、またアメリカ国内製造業のタックス・クレジット（内国歳入法199）も網羅されています。（これも新しい税法）
新しい本は既に無いのかも・・・。アマゾンではプレミアがついているみたいだし・・・。
税務アドバイザーを目指している人は是非読んで見てはいかがでしょうか？僕は実務でこの本を開く回数が非常に多いです。
ただ、上で紹介しているアメリカ連邦税法をまずは理解しないと、理解は出来ない本です。ある意味プロ向け！？（だから、改訂版がでないのかな・・・。期待してます。）
何回か改訂版が出ていますが、僕の持っている本は本の最後でキーワード索引が出来ないのがもったいないかな・・・。（その後で改訂されたものは、キーワード索引できるようになっていたような気がします。）
本の題名の通り、「詳解」です。が、僕は持ってません。会社の人やお客さんが持ってるので借りて読んでます。これは、ハッキリ言ってしまうと、「実務をしている専門家向き」の本です。詳しいんだけれど、素人さんが読むと誤解しそうな表現がちらほら。でも、僕が読んでもその誤解に気がつかずに、お客さんや社内の監査部門の人に質問されてから初めて「あっ、そういう風に理解しちゃったの？」とある意味、新鮮。
この本のおかげで、お客さんや社内から問い合わせが結構来てしまう僕なのでそういう意味で印象の強い本。自慢ですが僕は後数年で10年実務経験があるので、この本を読み間違う事はありません。ほーっほほほほ・・・・・！
この本が理解できるようになれば、ある意味あなたは一人前かも・・・・・！？
いやぁ・・・。もう絶版になってるこの本。すでに書いてある内容の大部分はガッポリ税法が変わってしまっています。僕が最初この本を読んだ時（2000年）、書いてある内容が意味不明でわかりませんでした。（今はわかるけど）
「言葉の定義」についてはどの本よりも詳細に説明が書いてある本。書き方もかなりかしこまっているので、読解力の弱い僕にはハードルが高かった。（汗）一時期は、入手が非常に困難でプレミアまでついていたこの本！
まだ、911の前だったから911後の経済を救うための税法改正が一切反映されていない本だけれど、今の税法をより詳しく知るには「以前」も知っておくべきだとマニアックな僕は思います。いやぁ～～。完全に税金マニアな僕。ちなみに、この本も実務で開く事が非常に多いんです。なぜなら、たまぁ～～に、僕よりもアメリカ在住の長い先輩のお客さんから、奇抜な税法の質問があって、（っていうか、質問というより断定的にで間違っている税法を主張してくる）
「なぜ？このお客さんはここまで自信があるんだろうか？」
と、思い古い税法を掘り下げてみるとそこに答えが！！！先輩お客さんのプライドを壊さないように、まずはお客さんの質問（断言）に合意してから、「でもね、９１１があってから税法が変わっちゃったんですよね・・・・・」と、諭す時に非常に便利です。
変わっていないところの税法に関しては、上で紹介したどの本よりも詳しく書いてありますが、どの本よりも硬い表現で書かれているので読解力と実務経験のある人向きの本です。
個人的には、超がつくほどお勧め。自慢だけれど、僕はこの著者に会って話した事があります。ミーハーな僕。
僕がUSCPAの勉強をしている時は科目名は「財務会計」だった。時代を感じる・・・。この、杉浦先生の説明は非常にわかりやすく、基本を叩き込んでくれるため、合格するだけでなく実務でも非常に為になった。「財務会計」の本の方は会計取引がわからない時にいつも開いて読んでいるので、デスクでは手の届く範囲に本がおいてある。
個人的にはこの本は合格だけでなく実務で非常に役立てています。
この本だけでなく、重点解説シリーズには合格までお世話になりました。そんな思い出のある本です。
本の紹介から話はずれてしまいますが、米国公認会計士の試験は努力をすれば全員が合格できます。本当に米国公認会計士を目指しているんでしたら、○○だけしたら合格する。とか、○○の参考書がいいらしい。とか、そういう噂だけに惑わされず、自分にあった勉強法で自分に会った参考書で地道にやった人の方が合格が早い気がします。そういう僕も、以前は噂に左右されて、自分の勉強法が確立できずに合格まで長く苦労しました。多分、今までの日本人で一番長くかかったのではないか？と、思うくらい本当に合格まで長かったです。僕がひとつだけ持ち続けていたのは、持続力だけ！途中で止めなければ、絶対に合格します。がんばってくださいね。応援しています。
この本は直接この本を書かれた人よりいただきました。日本の法人がアメリカに会社を設立した場合、どういう法人税の手続きが必要になるかが説明されています。
難しい内容を噛み砕いて、わかりやすく、図解もたくさん載っていて初心者でも非常にわかりやすく読みやすい本です。上に紹介した米国税務の実務ガイダンス
特に、予定納税の仕組みは日本とは全然違うらしく、僕も読んでいて勉強になりました。予定納税の章がやたら細かく、「これでもか！」と言わんばかりにクドクかかれていました。良く考えると、ニューヨークの会計事務所の会計士が作成したものですから、予定納税についてはお客さんにクドイくらいに説明をして、日本とは違う事をお客さんを納得させるまで説明しないとだめなんだろうなぁ・・・。と、その苦労の跡が非常にわかる本です。
予定納税についてここまで詳しく、そしてわかりやすく書いてある本は僕が読んだ本ではこの本だけだと思います。
日本企業の駐在員としてアメリカ赴任になった場合、この本があるとすごく役立つと思います。
既に、実務経験のある僕にとっては良い意味で再確認が出来てよかったです。難しい内容や簡単だけれど、イザお客さんにわかるように噛み砕いて説明するといった状況でこの本を開いて参考にしています。
初心者や日系企業のアメリカ子会社の責任者といった人にお勧めです。
この本は我が師匠、佐々木先生が翻訳されています。
BARRON'Sはアメリカでも有名な本で、左に英語、右に和訳が書いてありわかりやすい上に、アメリカでも有名なため上司に言葉の意味について相談する際に英語で書いてあるため、プラスBARRON'Sという効果もあり、日本語だけで書いてある本よりも有用です。実際、この本は実務で結構開く事があります。
本当は開くことなくすべてがわかるくらいの実力をつけないといけないんでしょうけれど・・・・。（笑）
アメリカ人しか上司がいない場合にお勧めです。自分でわざわざ和訳、英訳する必要もなくなりますので。
この本を最初に読めばよかったなぁ・・・。と、思うくらい、立ち読みして即効買った本です。マイナーなのかなぁ・・・。アマゾンにイメージが無かったです。
僕が苦労して調べたり、上司に相談をして切れ端の知識をつなぎ合わせて、「これとこれがこうつながっているから、こういうことかなぁ・・・・」と、無い知恵絞って考え抜いたほとんどの知識がこの本に既に組み込まれていました（汗）。 僕の今までの苦労を返せ！！と言いたくなってくるくらいでした（笑）。多分この本の著者も日系で僕と同じような苦労をされたのだと想像します。
この本は、税法紹介するのではなく、本当に読んで字のごとく、対米投資の国際税務戦略の本でした。税務の実務をしていると、お客さんのハイライトはいつも税金セーブ、税金セーブとなります。リスクは少なく、節税効果が如何に優れているか？をかなり丁寧に説明してあります。
各章の最後には、まとめの比較表などもついているため、混乱しかけた前に頭が整理できるので尚いっそう良いです。
コンサル業務を中心に行っていた時にはかなり重宝しました。僕の勤めている事務所にも随分貢献してくれました。
特に企業体として、法人がいいのか、支店がいいのか、パートナーシップが良いのか、また、投資の形態として、資本金がいいのかそれとも貸付金の方がいいのか等、以前の裁判の実例を基に著者の考察がかかれていて僕のマニア精神に火をつけました。専門知識や専門用語がある程度わかる人向きです。
惜しむらくは、日米租税条約が旧条約の前提で書かれているところかな・・・。残念。
ただ、僕が思うに、普段は1時間で数万円もチャージされる専門知識がたった数千円で本となってその知識を読むことが出来る点で「本っていいよなぁ・・・」とつくづく思います。
アメリカの税法をQ&Aタイプにまとめてある本です。法人税の基本から移転価格税制まで幅広く網羅してある割に、結構内容が深く濃いです。しかも、説明文もわかりやすく非常に勉強になりました。
日本法人に「この申告書ってなんですか？」と良くきかれるForm W-8シリーズが詳細に説明されている本は今まで読んだ中ではこの本のみでした。ついでに、Form W-9についても説明があるので、実務で実際にお目にかかる申告様式の細かいところも、上手く話題を関連付けて紹介されています。ここまで細かいサービスをする会計事務所はあまり無いかもしれませんが、小さい会計事務所だと非常に有効な情報が満載です。
ペナルティーの種類や計算方法もわかりやすくしっかり書かれている上に、事業所得、非事業所得の分類の基本、ユニキャップルール、アーニング・ストリッピング、過小資本税制の噛み砕いた基本のルールが書かれているので、それ自体を理解するには勉強になる本です。（計算方法まで詳しく書かれているわけではありませんが、理解をするのに必要な基本がわかりやすく説明されています。）
租税条約の内容も新租税条約になってますし、最後に新租税条約の全文が和訳されているのもうれしい。（←これはかなり利用させてもらってます。）
薄い本なのに、使う情報が満載なので実務で愛用しています。アマゾンではプレミアついちゃってるみたいですね。安いところを見つけて買いか？？
この本はアメリカでは有名すぎる本だと思います。出版はCCHです。毎年税率、Standard Deduction, Exemption, Itemized Deduction, Pension(401kのmax金額)、キャピタルゲインの税率、給与税、各種タックスクレジット、Sec.179の情報がアップデートされて出版されています。これらの基本情報は、最初の見開きに書いてあるので、パッと見たら直ぐにわかるようになっています。丁度、世界史の教科書の最初の見開きが世界地図になっているみたいな感じです。僕の勤めている会計事務所では毎年普通に全員に配られていたものなので、会計事務所独自のものかと思っていたのですが、実はCCH出版物だったんですね。ニューヨークの会計事務所に挨拶に行ったときも、同じものがシニアの人の席においてあったので、ある意味、使い慣れた本でアメリカでは結構使われている本なんだと思いました。
本の構成は、最初に税率が2年分かかれてあります。今年と来年分です。その後、Explanatory Textでは、個人、法人、S法人、パートナーシップ、トラスト、非営利団体について説明があります。日本と違い、アメリカは法人税法、と個人税法が分かれているわけではないので各税金について丁寧に説明があるのは便利です。
続いて、課税所得の種類、課税所得にならないものの種類、損金として認識できるもの、認識できないもの、減価償却、税務上の帳簿原則、資産取引、会社再編、外国ソースインカム、源泉税、罰則金等の説明があり、最後にキーワードから検索できるインデックスが付いています。
内容と構成は、上に紹介しております須田先生の絶版になった「アメリカの税法」に良く似ていて、説明もある程度詳しく、丁寧に書かれています。さらに、毎年更新されますので便利です。
本はソフトカバーでページがめくりやすく、大きさも23センチｘ15センチ（厚さ3センチ程度）と小さめでコンパクトでデスクに常に置いてあって、電話での問い合わせの時とかに、サクッと内容を確認するにも非常に便利です。
お勧めです。というよりも、僕の勤めている会計事務所では（州を問わず）全員が持っています。
ご参考までに、2008年の申告書を作成するのは2009年になりますから、2009年版のU.S. Master Tax Guideには、2008年の税金の情報と現時点で可能な（または予定されている）2009年の税金の情報が書いてあります
これとは別に、U.S. Master Depreciation Guideというのも有ります。固定資産の税法上の減価償却の方法は、テロ以降の経済政策によって2001年9月10日以降2003年5月5日まで、ボーナス減価償却が30％使用できることになり、その後さらに改定され、50％のボーナス減価償却が使用できるようになりました。（2004年まで）これによって何が出来るかというと、テロでの経済打撃により2001年に赤字になったとしましょう。するとご存知繰越欠損金は原則2年繰戻しが出来ます。さらに、この時は超特別措置で5年間繰り戻し可能でした（申告書の時効が3年しかないのに）。したがって、経済的危機に瀕したアメリカの納税者が、2001年以前に納税していた税金を、2001年以降に発生した赤字を繰り戻すことにより、還付税額を受けることが出来ることにより、多少なりとも今後の運転資金に当てることが出来るようになりました。
2008年は今度は、サブプライム問題で経済危機になっているアメリカ。またまた50％のボーナス減価償却が可能になりました。（2008年暦年使用開始固定資産のみ）この辺りの「例外」がたくさんあるために、固定資産の税法上の減価償却費の方法のみで1冊の本があります。